年代別に見ると、40代（14.4%）、50代（14.7%）で生活費や娯楽費を削って資産形成に回していると回答した割合がやや高く、教育費や住宅費など支出負担が大きくなりやすい世代において、投資資金の確保が家計に影響を与えている可能性がうかがえます。一方、30代では6.0%と比較的低く、20代（12.3%）、60代以上（11.4%）は全体平均（11.6%）と同程度の水準でした。

生活費を見直す場合の項目としては、「食費（外食費を含む）」（43.7%）、「月々の保険料」（42.4%）、「通信費・光熱費」（34.2%）が上位に挙がり、生活の質に直結する支出を調整して投資資金を捻出しようとする意識が示されました。