水害ではトイレが使えなくなるだけでなく、住宅や施設、倉庫などが浸水し、保管している防災用品そのものが水に濡れる可能性もあります。

一方、令和6年能登半島地震では、内閣府の調査対象21避難所のうち90％が発災当初に携帯トイレを使用。断水時の初動対応として、その重要性が改めて浮き彫りになりました。経済産業省は、成人のトイレ使用回数を1日平均5回として、災害時用トイレを「1人35回分＝7日分」備蓄することを推奨しています。地震による断水と、豪雨・洪水による浸水。