また、NAPAは、導入前のシミュレーションだけでなく、導入後の実海域データ解析にも注力している。正午報告（Noon Report）、MRVデータ、センサーデータなどを用いて、実際のCO2削減効果や燃費改善を定量分析するサービスを提供しているという。
水谷氏は、「船主にとって重要なのは、“導入した省エネ技術が本当に利益を生んでいるのか”という点だ。今後はカタログスペックではなく、実運航データによるエビデンスが投資判断の鍵になる」と述べた。

水谷直樹氏

パネル討論：「燃料転換だけでは間に合わない」

後半のパネルディスカッションでは、「燃料転換か、電力最適化か」というテーマを軸に議論が展開された。
パネリストからは、「脱炭素化は単一技術で解決できるものではなく、燃料転換、運航最適化、電力システム改善などを組み合わせる必要がある」との見方が相次いだ。
特にWE Tech側からは、「2030年目標への対応を考えれば、既存船改造（レトロフィット）が現実的な選択肢になる」との意見が示された。
新造船は長期的な最適化が可能である一方、建造コストや納期、ヤードキャパシティ不足などの課題があり、「短期的にはレトロフィットによる即効性ある削減と、長期的な新造船戦略を並行して進めることが重要」との認識が共有された。